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アメリカの不妊治療④合理的な治療で精神的負担も軽減?着床前スクリーニングも選択可

2018/10/16

2018/10/16

日米両方の不妊治療経験のあるアメリカ東海岸在住のマナミさんによる、アメリカでの不妊治療体験レポート第4回目。アメリカと日本の不妊治療には、根本的な治療に対する考え方の違いがあるようです。いったいどのような違いがあるのでしょうか。まなみさんの体験を見ていきましょう。

納得いくまで続けられる一方、やめ時が難しい日本の不妊治療

悩む女性日本で医療を受けるとき、特に不妊治療においては、医師が患者の気持ちに寄り添い、患者の希望を汲み取って治療方針を決めることが多いように感じます。

それは極端な話、閉経していない限り、患者が納得のいくまで治療を続けられるというメリットがあります。一方で、治療のやめ時が分からず苦しんでいる方の話を聞くこともあります。

体のことや医療の世界に「絶対」はありませんし、奇跡のようなことが起きることもありますが、日本で治療をしていた時は「もっとハッキリと客観的な情報を提示して欲しいし、先生の意見が聞きたい」と思ったことがあります。

一般的に体外受精は、多額の治療費に加え、通院回数も多いため、日常生活が制約され、何より精神的な負担はとても大きいです。それでも「妊娠する可能性が少しでもある」と言われたら、例えそれが1%でも、可能性があるのなら諦めたくないと思うかもしれません。

でも、その「可能性がある」というのが、妊娠率が30%なのか、0.005%なのかでは、全く違いますよね。

アメリカでは医師の判断によっては治療を受けられないことも

医療アメリカでは良くも悪くも日本と真逆で、まず客観的なデータをかなり詳細に数字で見せてくれます。その上で医師はどう考えるか、治療を受け入れるか等を話します。

例えば、患者の年齢が高齢であったり、それまでの治療歴をみて妊娠する可能性が低いと医師が判断した場合は、そもそも治療をしてもらえないことも多々あります。病院の開示している妊娠率を下げたくないという理由はもちろんですが、1%の確率であれば、身体にも経済的にも負荷をかける意味は全くないと医師が考えるからです。

数回体外受精が失敗した時点で、もうこれ以上はできないので、他の方法を考えようと言われることもあります。

不妊治療以外の「親になる」選択肢の提案も


日本ほど血の繋がりを重視する文化ではないので、精子か卵子に問題があるとわかっていれば、割とすぐに精子バンクを勧められますし、「卵子提供を受ける」「代理母を頼む」「養子をもらう」という選択肢も提示されます。

アメリカの効率的な治療方法で精神的負担も軽減

ce91bfa85640e229f5d1a0199d92f862_sまた私の場合、第一子を一回の人工授精で授かったので、日本であれば第二子希望の場合もまずは負担の少ない人工授精から始めましょうとなったはずですが、アメリカでは初診で「今月からもうIVFやりたいですか?若い方が卵がたくさんあるのだから、早くやらない理由はないわ」と言われました。

低侵襲(身体的負担の少ない)治療の方が良いという認識を持っていたので驚きましたが、今はそう提案してくれたことに感謝しています。前述したように、30歳代前半だと、人工授精の妊娠率は10%ほどですが、その成功率が低く、自然に近い方法を1年、2年と続ける方が、妊娠率50%以上の体外受精を2、3周期試すより、よっぽど精神的な負担が大きいと思うのです。

アメリカでは着床前スクリーニングが自由に受けられる

05e49b72c9d94daf9308e5f5b185802d_s-minまた、私は受けませんでしたが、アメリカではPGS(着床前スクリーニング)も3,500ドル(日本円で約39万円)ほどで受けることができます*。

グレードの高い胚盤胞のうち、30代前半では50%、40歳を超えると90%ほどの胚盤胞が、必ず流産することがわかっています。お金と時間はもちろんですが、移植周期には体に負担がかかりますから、例えば40歳代前半で10個グレードの良い胚盤胞ができた時、染色体に異常がないのが1個しかないのなら、移植は1周期しかやる必要がなく、治療を受ける側にとってはPGSが早く日本でも普及して欲しいと思います。

 

*日本産婦人科学会ではPGS(着床前スクリーニング)が認められていません。なお、PGD(着床前診断)は検査の適用対象が「重篤な遺伝性疾患児を出産する可能性のある遺伝子変異ならびに染色体異常を保因する場合、および均衡型染色体構造異常に起因すると考えられる習慣流産(反復流産を含む)に限られる。」とされています。※2018年09月時点

第5回、アメリカの不妊治療⑤に続きます。
*体験にもとづくお話のため、本コラムの内容がアメリカのすべての病院や保険にあてはまることではありません。